「人工内耳」という言葉を耳にしたことはありますか？多くの方にとって、人工内耳はまだ馴染みのない存在かもしれません。しかし、難聴や聴覚障害を持つ人々にとって、人工内耳は音の世界を取り戻すための重要な医療機器です。本記事では、人工内耳の特徴や適応対象、費用、補助金制度、そして手術後のリハビリテーションやメリット・限界について詳しく解説します。

人工内耳の特徴

人工内耳とは

人工内耳は、内耳の蝸牛（かぎゅう）に直接電気刺激を与えることで、音の情報を脳に伝達する埋め込み型の医療機器です。補聴器が音を増幅して耳に伝えるのに対し、人工内耳は音を電気信号に変換し、聴神経を直接刺激します。

構造と仕組み

人工内耳は大きく分けて以下の2つの部分から構成されます。

  1. 体外装置
    • マイクロフォン：音を拾います。
    • スピーチプロセッサー：音声信号を電気信号に変換し、適切な形に処理します。
    • 送信コイル：皮膚を通して体内装置に信号と電力を送ります。
  2. 体内装置
    • 受信器：皮膚の下に埋め込まれ、送信コイルからの信号を受け取ります。
    • 電極アレイ：蝸牛内に挿入され、聴神経を直接刺激します。

特徴と利点

  • 高度・重度難聴者への有効性：補聴器では効果が得られない高度・重度難聴者でも、音の感覚を取り戻すことができます。
  • 音声理解の向上：言葉の聞き取りや会話の理解が可能になります。
  • 早期の社会復帰：聴覚の回復により、コミュニケーション能力が向上し、社会生活への適応がスムーズになります。

どのような人が適応対象か（年齢、聴力）

年齢

  • 小児から高齢者まで：人工内耳の手術は、生後1歳頃から高齢者まで幅広い年齢層で行われています。

聴力レベル

  • 高度の感音性難聴：補聴器を装用しても効果が十分でない方が主な対象です。ただし、

具体的な適応条件

  • 小児の場合
    • 早期発見・早期治療が重要：言語発達において聴覚は不可欠であり、早期の手術が推奨されています。
    • 聴力検査による評価：ABR（聴性脳幹反応）などの検査で、聴力レベルが重度難聴であることを確認します。
  • 成人の場合
    • 補聴器での効果が不十分：補聴器を適切に調整しても、言葉の理解が困難な場合。
    • 聴力検査での評価：各種聴力検査の上，以下のいずれかに該当する場合。
      • 裸耳での聴力検査で平均聴力レベル（500Hz，1,000Hz，2,000Hz）が90dB 以上の重度感音難聴。
      • 平均聴力レベルが 70dB 以上、90dB 未満で、なおかつ適切な補聴器装用を行った上で、装用下の最高語音明瞭度が50％以下の高度感音難聴。

適応外となる場合

  • 聴神経や中枢神経の障害：聴神経腫瘍や中枢性の聴覚障害がある場合は効果が期待できないことがあります。
  • 手術に耐えられない全身状態：重篤な疾患がある場合は手術が困難です。

費用と補助金

手術費用

  • 高額医療費：人工内耳手術は高額で、総額が数百万円に及ぶことがあります。
  • 健康保険の適用：日本では、公的医療保険が適用されます。保険診療の対象となるため、自己負担額は大幅に軽減されます。

自己負担額

  • 3割負担の場合：手術費用の約30％が自己負担となります。ただし、高額療養費制度により、所得に応じた自己負担限度額が設定されています。

高額療養費制度

  • 制度の概要
    • 医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、超えた分が払い戻されます。
    • 所得に応じて自己負担限度額が決まります。
  • 手続き
    • 各保険者（健康保険組合、市町村の国民健康保険など）に申請が必要です。

補助金制度

  • 自立支援医療（育成医療・更生医療）
    • 対象者
      • 育成医療：18歳未満の児童で、指定難病や障害の治療が必要な場合。
      • 更生医療：18歳以上で、障害の改善や機能回復のための治療が必要な場合。
    • 内容
      • 医療費の自己負担額が軽減されます。所得に応じて負担額が設定されます。
    • 申請方法
      • お住まいの市区町村の福祉担当窓口で申請します。医師の意見書や診断書が必要です。
  • 障害者総合支援法による補装具費支給制度
    • 対象者
      • 身体障害者手帳を所持し、補装具の支給が必要と認められた方。
    • 内容
      • 補装具（人工内耳の外部装置など）の購入や修理にかかる費用の一部または全額が支給されます。
    • 申請方法
      • 市区町村の福祉窓口で手続きします。医師の意見書が必要です。

リハビリテーションの重要性

人工内耳の手術後、リハビリテーションは聴覚の回復と音の理解を向上させるために欠かせないプロセスです。

リハビリテーションの具体的な内容

  1. マッピング（音響調整）
    • 目的：個々の聴力や感じ方に合わせて、人工内耳の設定を最適化します。
    • プロセス：
      • 初回マッピング：手術から数週間後に行います。電極ごとの最適な刺激レベルを設定します。
      • 継続的な調整：聴覚の変化や適応に応じて、定期的に調整を行います。
    • 頻度：初期は週に1回程度、その後は月に1回、以降は半年から1年に一度のペースで行います。
  2. 聴覚トレーニング
    • 音への慣れ：音を感じること自体に慣れるための訓練を行います。
    • 音の識別：異なる音（高音・低音、長音・短音など）を聞き分ける能力を養います。
    • 言語理解：単語や文章の聞き取り、発音練習を行います。小児の場合、言語発達に合わせた訓練が必要です。
  3. 家庭での練習
    • 日常生活での音の確認：環境音や家族の声など、身近な音を意識的に聞く練習をします。
    • リスニング教材の使用：CDやアプリを使って聞き取り練習を行います。
  4. グループセッション
    • 目的：他の人工内耳ユーザーと交流し、情報共有やコミュニケーションスキルを高めます。

リハビリテーションの期間と頻度

  • 期間
    • 長期的な取り組みが必要：一般的に1〜2年以上の継続的なリハビリが推奨されます。
  • 頻度
    • 初期（手術後〜6ヶ月）
      • 週に1〜2回の専門家とのセッション。
    • 中期（6ヶ月〜1年）
      • 月に2〜3回の調整と訓練。
    • 長期（1年以降）
      • 状況に応じて、月に1回または数ヶ月に1回のフォローアップ。

リハビリテーションの重要性

  • 聴覚の向上
    • 継続的なリハビリにより、音の識別能力や言語理解力が大幅に向上します。
  • 生活の質の向上
    • コミュニケーション能力が高まることで、社会参加や日常生活がより豊かになります。
  • 家族や周囲のサポート
    • 家族の理解と協力がリハビリの効果を高めます。家庭内での練習や励ましが重要です。

人工内耳のメリットと限界

メリット

  1. 音の感覚を取り戻す
    • 補聴器では効果が得られなかった場合でも、音を感じることができます。
  2. コミュニケーションの改善
    • 会話の理解が向上し、社会生活への参加が容易になります。
  3. 言語発達への貢献（小児の場合）
    • 早期の手術とリハビリにより、言語発達が促進され、学校生活や友人関係にも良い影響を与えます。
  4. 心理的な効果
    • 聴覚の回復により、自信や自己肯定感が高まり、精神的な健康にも寄与します。
  5. 安全性の向上
    • 音を感じることで、車や警報音などの危険を察知しやすくなります。

限界

  1. 効果には個人差がある
    • 聞こえ方や言語理解の向上度合いは人によって異なります。期待した効果が得られない場合もあります。
  2. 完全な聴力回復ではない
    • 正常な聴力と同等の聞こえを得ることは難しい場合があります。特に音楽の細かなニュアンスや雑音下での会話理解は難しいことがあります。
  3. 手術のリスク
    • 手術には全身麻酔が必要であり、感染症、顔面神経麻痺、めまいなどのリスクがあります。
  4. 機器の管理
    • 外部装置の装用やメンテナンスが必要であり、故障や紛失のリスクも考慮する必要があります。
  5. 費用と経済的負担
    • 保険適用や補助金があるものの、自己負担額やメンテナンス費用などの経済的負担があります。
  6. 取り外しの困難さ
    • 一度埋め込んだ体内装置の取り外しは技術的には可能ですが、再手術となりリスクがあります。また、取り外しても聴力が回復するわけではありません。

手術後の取り外しは可能か

取り外しの可否

  • 技術的には可能
    • 埋め込んだ体内装置を外科手術で取り除くことは可能です。
  • 再手術のリスク
    • 再度の手術には感染症や神経損傷などのリスクが伴います。

取り外し後の影響

  • 聴力への影響
    • 取り外しても手術前の聴力状態に戻るだけで、聴力が改善するわけではありません。
  • 再装用の困難さ
    • 一度取り外すと、再度の装用や他の補聴デバイスの適応が難しくなる場合があります。

取り外しを検討するケース

  • 感染症や機器の故障
    • 重大な合併症が発生した場合や、機器が機能しない場合。
  • 効果が得られない場合
    • リハビリを続けても聴覚の改善が見られない場合。

専門家との相談が必要

  • 慎重な判断
    • 取り外しは大きな決断であり、耳鼻咽喉科医やリハビリスタッフと十分に相談することが重要です。
  • 代替手段の検討
    • 他の聴覚補助デバイスやコミュニケーション手段についても検討します。

手術を決断する前に

専門家との相談

  • 多職種チームのサポート
    • 耳鼻咽喉科医、言語聴覚士、聴覚訓練士、心理士などがチームとなって支援します。
  • カウンセリング
    • 手術のメリット・デメリット、リハビリの必要性、生活への影響などを詳しく説明します。
  • セカンドオピニオン
    • 他の医療機関での意見を求めることも検討しましょう。

家族の理解と協力

  • 家族のサポート
    • 手術やリハビリには家族の協力が不可欠です。
  • 情報共有
    • 家族全員で情報を共有し、一致した理解を持つことが大切です。

自分の意志

  • 意思決定の主体性
    • 手術を受けるかどうかは本人の意志が最も重要です。
  • 疑問や不安の解消
    • わからないことや不安な点は遠慮なく専門家に質問しましょう。

まとめ

人工内耳は、補聴器では効果が得られない高度・重度難聴者にとって、音の世界を取り戻すための有力な手段です。しかし、手術に踏み切るかどうかは大きな決断であり、メリットと限界を十分に理解することが重要です。手術後のリハビリテーションは、聴覚の回復と音の理解を向上させるために不可欠であり、継続的な取り組みが求められます。取り外しに関しても、技術的には可能ですが、リスクや影響を考慮する必要があります。

最終的には、専門家や家族と十分に話し合い、自分自身の意思を大切にして決断することが大切です。

参考情報